大震災後、１１活断層帯の地震頻度１０〜７０倍

東日本大震災後、東北地方から中部地方にかけての１１の活断層周辺で、地震の発生頻度が１０〜７０倍に増加したことが、東京大学地震研究所の分析でわかった。

　過去には東日本大震災のような巨大地震の後、活断層周辺で地震活動が活発化し、大地震が起きた事例もあり、研究チームは「継続監視すべきだ」としている。千葉市で２６日開かれた日本活断層学会で発表した。

　研究チームは、全国約１７０の主要な断層帯について、断層から５キロ・メートル以内で起きたマグニチュード（Ｍ）１以上の地震の発生回数を、震災前１年間と震災後８か月で比較した。活発化が特に目立つのは、震災前に比べ約７０倍に増えた北伊豆断層帯（神奈川・静岡）や、同約６６倍の境峠・神谷断層帯主部（長野）。地殻変動で、地盤にかかる力が変化した影響とみられる。

（2011年11月26日18時00分読売新聞）